サンバイオ（4592）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年1月31日
- -5億4193万
- 2014年10月31日
- 19億3067万
- 2015年1月31日 -11.92%
- 17億57万
- 2015年4月30日
- -1億738万
- 2015年7月31日 -302.07%
- -4億3177万
- 2015年10月31日 -7.4%
- -4億6374万
- 2016年1月31日 -111.51%
- -9億8086万
- 2016年4月30日
- -2億6515万
- 2016年7月31日 -317.39%
- -11億674万
- 2016年10月31日 -49.17%
- -16億5088万
- 2017年1月31日 -13.65%
- -18億7630万
- 2017年4月30日
- -10億6146万
- 2017年7月31日 -108.1%
- -22億891万
- 2017年10月31日 -44.33%
- -31億8804万
- 2018年1月31日 -18.94%
- -37億9174万
- 2018年4月30日
- -8億7564万
- 2018年7月31日 -31.39%
- -11億5054万
- 2018年10月31日 -55.03%
- -17億8364万
- 2019年1月31日 -72.31%
- -30億7335万
- 2019年4月30日
- -8億8675万
- 2019年7月31日 -143.92%
- -21億6297万
- 2019年10月31日 -56.26%
- -33億7987万
- 2020年1月31日 -52.88%
- -51億6715万
- 2020年4月30日
- -12億541万
- 2020年7月31日 -62.69%
- -19億6103万
- 2020年10月31日 -28.39%
- -25億1771万
- 2021年1月31日 -6.96%
- -26億9293万
- 2021年4月30日
- -14億9134万
- 2021年7月31日 -90.78%
- -28億4526万
- 2021年10月31日 -59.37%
- -45億3455万
- 2022年1月31日 -41.81%
- -64億3029万
- 2022年4月30日
- -29億4539万
- 2022年7月31日 -103.41%
- -59億9120万
- 2022年10月31日 -38.25%
- -82億8274万
- 2023年1月31日 -6.64%
- -88億3234万
- 2023年4月30日
- -10億6842万
- 2023年7月31日 -158.72%
- -27億6422万
- 2023年10月31日 -26.7%
- -35億223万
- 2024年1月31日 -16.59%
- -40億8335万
- 2024年4月30日
- -8億8340万
- 2024年7月31日 -94.22%
- -17億1575万
- 2024年10月31日 -55.95%
- -26億7578万
- 2025年1月31日 -31.73%
- -35億2494万
- 2025年4月30日
- -8億8022万
- 2025年7月31日 -70.59%
- -15億153万
- 2025年10月31日 -53.71%
- -23億796万
- 2026年1月31日 -52.55%
- -35億2073万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額2026/04/20 15:42
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/04/20 15:42
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
