日本スキー場開発(6040)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2014年7月31日
- 5億679万
- 2015年1月31日 +92.16%
- 9億7386万
- 2015年4月30日 -2.27%
- 9億5178万
- 2015年7月31日 -3.02%
- 9億2301万
- 2015年10月31日 +6.15%
- 9億7982万
- 2016年1月31日 +5.29%
- 10億3167万
- 2016年4月30日 +0.83%
- 10億4024万
- 2016年7月31日 -1.16%
- 10億2822万
- 2016年10月31日 -1.82%
- 10億945万
- 2017年1月31日 +12.43%
- 11億3490万
- 2017年4月30日 -8.16%
- 10億4232万
- 2017年7月31日 -3.49%
- 10億590万
- 2017年10月31日 -2.27%
- 9億8310万
- 2018年1月31日 +9.19%
- 10億7347万
- 2018年4月30日 -2.14%
- 10億5046万
- 2018年7月31日 -2.66%
- 10億2250万
- 2018年10月31日 +21.84%
- 12億4578万
- 2019年1月31日 +4.72%
- 13億460万
- 2019年4月30日 -3.82%
- 12億5482万
- 2019年7月31日 +3.05%
- 12億9307万
- 2019年10月31日 +0.79%
- 13億323万
- 2020年1月31日 +1.48%
- 13億2255万
- 2020年4月30日 -2.48%
- 12億8970万
- 2020年7月31日 -9.57%
- 11億6623万
- 2020年10月31日 -2.23%
- 11億4022万
- 2021年1月31日 +21.54%
- 13億8584万
- 2021年4月30日 -3.19%
- 13億4163万
- 2021年7月31日 -0.58%
- 13億3389万
- 2021年10月31日 +6.26%
- 14億1735万
- 2022年1月31日 +2.87%
- 14億5800万
- 2022年4月30日 -1.75%
- 14億3242万
- 2022年7月31日 +0.13%
- 14億3433万
- 2022年10月31日 +5.92%
- 15億1919万
- 2023年1月31日 +4.37%
- 15億8561万
- 2023年4月30日 -3.15%
- 15億3574万
- 2023年7月31日 +1.95%
- 15億6576万
- 2023年10月31日 +0.04%
- 15億6636万
- 2024年1月31日 +24.58%
- 19億5138万
- 2024年4月30日 -3.17%
- 18億8949万
- 2024年7月31日 -1%
- 18億7069万
- 2024年10月31日 -1.29%
- 18億4650万
- 2025年1月31日 +51.19%
- 27億9182万
- 2025年4月30日 -1.03%
- 27億6320万
- 2025年7月31日 -3.33%
- 26億7129万
- 2025年10月31日 -1.9%
- 26億2052万
- 2026年1月31日 +7.58%
- 28億1918万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/10/22 16:18
建物及び構築物 2年~60年
機械及び装置 2年~17年 - #2 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記
- 形固定資産の一部について、自社利用及び賃貸から販売へ保有目的を変更したことに伴い、建物及び構築物146,666千円、土地300,422千円を棚卸資産に振り替えております。2025/10/22 16:18
- #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/10/22 16:18
前連結会計年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当連結会計年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 建物及び構築物 18,423千円 21,252千円 車両運搬具 6 - - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/10/22 16:18
前連結会計年度(2024年7月31日) 当連結会計年度(2025年7月31日) 建物及び構築物 33,625千円 19,312千円 機械及び装置 71,232 201,451 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/10/22 16:18
建物及び構築物 10年~20年
機械及び装置 4年~17年