日本スキー場開発（6040）の建設仮勘定の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年7月31日: 517万
2015年7月31日 +582.04%: 3531万
2016年7月31日 -2.26%: 3451万
2017年7月31日 -42.21%: 1994万
2018年7月31日 +616.33%: 1億4290万
2019年7月31日 -80.27%: 2819万
2020年7月31日 +592.16%: 1億9516万
2021年7月31日 -58.43%: 8112万
2022年7月31日 -29.81%: 5694万
2023年7月31日 +999.99%: 6億8450万
2023年10月31日 +77.48%: 12億1482万
2024年1月31日 +13.75%: 13億8182万
2024年4月30日 +25.49%: 17億3405万
2024年7月31日 +6.37%: 18億4448万
2024年10月31日 +26.71%: 23億3710万
2025年1月31日 -90.75%: 2億1622万
2025年4月30日 +97.12%: 4億2620万
2025年7月31日 +76.9%: 7億5393万
2025年10月31日 +158.47%: 19億4871万
2026年1月31日 +1.83%: 19億8435万
2026年4月30日 +33.89%: 26億5680万

個別

2024年7月31日: 581万
2025年7月31日 +3.43%: 600万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
長野県山ノ内町	スキー場資産他	建設仮勘定	5,800千円

当社グループは、各スキー場又は施設の資産をグルーピング単位としております。遊休資産については、当面の使用見込がなくなったこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として認識しております。なお、減損損失の測定における回収可能価額は正味売却価額によっておりますが、売却や他の転用が困難な資産はゼロとして評価し、該当する資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。

2025/10/22 16:18