6040 日本スキー場開発

6040
2026/06/23
時価
229億円
PER 予
8.93倍
2015年以降
赤字-332.86倍
(2015-2025年)
PBR
2.15倍
2015年以降
1.46-6.03倍
(2015-2025年)
配当 予
1.04%
ROE 予
24.1%
ROA 予
13.36%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(千円)1,011,4763,279,1806,110,5606,898,742
税金等調整前四半期(当期)純利益金額又は税金等調整前四半期純損失金額(△)(千円)△92,996455,5411,507,9551,072,347
2024/10/31 15:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
【セグメント情報】
当社グループの主たる事業は、スキー場事業であり、その他の事業の売上高、セグメント利益等の金額は、全事業セグメントの合計額に占める割合が著しく低いため、記載を省略しております。
【関連情報】
2024/10/31 15:00
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。
2024/10/31 15:00
#4 事業等のリスク
(4)天候に関するリスク
当社グループはスキー場を運営しており、小雪によりスキー場の営業日数が減少する場合、また、予想を超える豪雪等、スキー場へのアクセスを阻害する道路事情の悪化により、来場者が減少する場合に、売上高が減少します。また、グリーンシーズンの事業においても、雨天の場合、ツアー旅行中止により、来場者が減少する場合、売上高が減少します。これらのように天候が想定通りでない場合、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、豪雪や大雨等が発生した場合、安全性を確保するため、リフトを停止させるなどの措置を講じますが、リフトの停止内容によっては、リフト券の払い戻しが発生し、売上高が減少する可能性があります。
2024/10/31 15:00
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2024/10/31 15:00
#6 役員報酬(連結)
5.監査役の報酬限度額は、2006年2月28日開催の臨時株主総会において年額50百万円以内と決議いただいております。
6.取締役(社外取締役を除きます。)の業績連動報酬は、全て新株予約権を付与したことに伴う費用であり、経営成績(売上高、営業利益等)を評価指標とした、目標達成報酬は含まれておりません。
2024/10/31 15:00
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、高い収益性をもって成長し続けることを目標としています。目標とする指標に関しては、一部の偏った指標やトレンドに左右されることなく、成長性、収益性、健全性、効率性のバランスを重視し、安定的且つ効率的な高成長を目指すとともに、株主重視の経営を推進してまいります。
当社グループは、高い自己資本比率のもとで安全性が高い状態にあると判断しております。収益性及び効率性を経営指標とし、収益性及び効率性の高い経営を目指しております。同時に、収益性を測定できる売上高営業利益率の向上を目指しております。具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20%以上を目標として事業を邁進してまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2024/10/31 15:00
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
めいほう高原開発㈱:キャンプ施設、ASOBOTの来場者数、おにぎり店の来場者数(レジ通過者数)
これらの結果、当連結会計年度における売上高は6,898,742千円(前期比23.9%増)となり、営業利益は1,036,467千円(前期比308.0%増)、経常利益は1,077,756千円(前期比212.1%増)、また、親会社株主に帰属する当期純利益は952,686千円(前期比2,872.8%増)となり、創業以来最高の売上高及び利益となりました。
(2)キャッシュ・フロー
2024/10/31 15:00
#9 製品及びサービスごとの情報(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2024/10/31 15:00
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2021年8月1日至 2022年7月31日)当事業年度(自 2022年8月1日至 2023年7月31日)
営業取引による取引高売上高仕入高販売費及び一般管理費655,798千円2,3346,138607,087千円9,6727,022
営業取引以外の取引額11,00711,678
2024/10/31 15:00

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