車両運搬具（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、スキー場事業における人工降雪機、圧雪車及びマイクロバス(「機械及び装置」、「車両運搬具」)であります。
② リース資産の減価償却の方法

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#2 会計方針に関する事項（連結）

機械及び装置 2年～17年
車両運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年8月1日至 2022年7月31日)	当連結会計年度(自 2022年8月1日至 2023年7月31日)
機械及び装置	-	-
車両運搬具	6,203	2,163
工具、器具及び備品	-	-

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年8月1日至 2022年7月31日)	当連結会計年度(自 2022年8月1日至 2023年7月31日)
機械及び装置	4,182	-
車両運搬具	0	12
工具、器具及び備品	1,930	-

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2022年7月31日)	当連結会計年度(2023年7月31日)
機械及び装置	42,278	19,850
車両運搬具	2,679	-
工具器具備品	6,344	3,587

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 「当期増加額」の主な内容は、以下のとおりです。
車両運搬具 圧雪車の購入 42,500千円

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#7 減損損失に関する注記（連結）

内訳は下記のとおりであります。

	スキー場資産(千円)
工具、器具及び備品	2,009
車両運搬具	9,548
建設仮勘定	883

〈回収可能価額の算定方法〉
当社グループの回収可能価額は使用価値を使用しております。将来キャッシュ・フローがマイナスであるため具体的な割引率の算定は行っておりません。

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#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 17年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 3年～5年

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