有価証券報告書-第15期(令和1年9月1日-令和2年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
・建物 2～18年
・工具、器具及び備品 4～8年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法に基づいております。