レントラックス（6045）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年3月31日: 1億1404万
2014年12月31日 +0.72%: 1億1486万
2015年3月31日 +56.49%: 1億7974万
2015年6月30日 -61.63%: 6896万
2015年9月30日 +101.51%: 1億3896万
2015年12月31日 +50.36%: 2億894万
2016年3月31日 +46.53%: 3億616万
2016年6月30日 -72.19%: 8513万
2016年9月30日 +89.89%: 1億6165万
2016年12月31日 +50.59%: 2億4343万
2017年3月31日 +45.3%: 3億5371万
2017年6月30日 -82.33%: 6249万
2017年9月30日 +135.32%: 1億4707万
2017年12月31日 +38.26%: 2億335万
2018年3月31日 +30.91%: 2億6619万
2018年6月30日 -68.83%: 8298万
2018年9月30日 +117.64%: 1億8060万
2018年12月31日 +35.99%: 2億4560万
2019年3月31日 +13.62%: 2億7907万
2019年6月30日 -88.9%: 3098万
2019年9月30日 -8.3%: 2841万
2019年12月31日 -63.59%: 1034万
2020年3月31日 +245.77%: 3576万
2020年6月30日 +30.41%: 4664万
2020年9月30日 +18.05%: 5506万
2020年12月31日 +172.46%: 1億5002万
2021年3月31日 +62.92%: 2億4441万
2021年6月30日 -35%: 1億5887万
2021年9月30日 +70.19%: 2億7038万
2021年12月31日 +55.39%: 4億2014万
2022年3月31日 +24.15%: 5億2161万
2022年6月30日 -60.25%: 2億735万
2022年9月30日 +78.89%: 3億7093万
2022年12月31日 +26.08%: 4億6768万
2023年3月31日 -57.6%: 1億9831万
2023年6月30日 -50.49%: 9819万
2023年9月30日 +155.72%: 2億5109万
2023年12月31日 +57.77%: 3億9616万
2024年3月31日 +15.01%: 4億5563万
2024年6月30日 -46.79%: 2億4244万
2024年9月30日 +62.96%: 3億9508万
2024年12月31日 +52.99%: 6億442万
2025年3月31日 +8.14%: 6億5364万
2025年6月30日 -61.55%: 2億5135万
2025年9月30日 +61.32%: 4億549万
2025年12月31日 +41.65%: 5億7438万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 15:30
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 15:30