Gunosy(6047)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年2月29日
- 2億6799万
- 2016年5月31日 +88.72%
- 5億577万
- 2016年8月31日 -57.69%
- 2億1401万
- 2016年11月30日 +161.98%
- 5億6066万
- 2017年2月28日 +64.59%
- 9億2281万
- 2017年5月31日 +27.01%
- 11億7208万
- 2017年8月31日 -77.05%
- 2億6900万
- 2017年11月30日 +123.42%
- 6億100万
- 2018年2月28日 +39.43%
- 8億3800万
- 2018年5月31日 -34.13%
- 5億5200万
- 2018年8月31日 -1.45%
- 5億4400万
- 2018年11月30日 +177.02%
- 15億700万
- 2019年2月28日 +13.8%
- 17億1500万
- 2019年5月31日 +17.08%
- 20億800万
- 2019年8月31日 -90.64%
- 1億8800万
- 2019年11月30日 -40.96%
- 1億1100万
- 2020年2月29日 +87.39%
- 2億800万
- 2020年5月31日 +75.48%
- 3億6500万
- 2020年8月31日 -76.99%
- 8400万
- 2020年11月30日 +178.57%
- 2億3400万
- 2021年2月28日 +38.89%
- 3億2500万
- 2021年5月31日 +39.38%
- 4億5300万
- 2021年8月31日 -42.83%
- 2億5900万
- 2021年11月30日
- -2200万
- 2022年2月28日
- 1400万
- 2022年5月31日 +999.99%
- 4億5800万
- 2022年8月31日 +77.29%
- 8億1200万
- 2022年11月30日 -58.5%
- 3億3700万
- 2023年2月28日
- -4億7700万
- 2023年5月31日 -132.7%
- -11億1000万
- 2023年8月31日
- -3億6700万
- 2023年11月30日 -101.91%
- -7億4100万
- 2024年2月29日 -1.48%
- -7億5200万
- 2024年5月31日 -12.9%
- -8億4900万
- 2024年8月31日
- -1億2100万
- 2024年11月30日 -211.57%
- -3億7700万
- 2025年2月28日
- -2億2600万
- 2025年5月31日 -84.07%
- -4億1600万
- 2025年8月31日
- -2600万
- 2025年11月30日
- 2億1100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/08/27 15:30
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/08/27 15:30
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/08/27 15:30
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2024年5月31日)2025/08/27 15:30
(※) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。投資有価証券 その他有価証券(百万円) 損益に計上 △60 その他の包括利益に計上(※) 9 購入、売却、発行及び決済の純額 -
当連結会計年度(2025年5月31日)