メニコン(7780)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 16億7265万
- 2014年12月31日 -42.23%
- 9億6625万
- 2015年3月31日 +24.96%
- 12億739万
- 2015年6月30日 -42.75%
- 6億9125万
- 2015年9月30日 +89.3%
- 13億853万
- 2015年12月31日 +39.27%
- 18億2244万
- 2016年3月31日 +6.98%
- 19億4971万
- 2016年6月30日 -93.04%
- 1億3576万
- 2016年9月30日 +428.39%
- 7億1736万
- 2016年12月31日 +172.76%
- 19億5669万
- 2017年3月31日 +20.28%
- 23億5343万
- 2017年6月30日 -42.76%
- 13億4700万
- 2017年9月30日 +103.64%
- 27億4300万
- 2017年12月31日 +35.8%
- 37億2500万
- 2018年3月31日 -18.47%
- 30億3700万
- 2018年6月30日 -77.28%
- 6億9000万
- 2018年9月30日 +181.16%
- 19億4000万
- 2018年12月31日 +35.88%
- 26億3600万
- 2019年3月31日 +23.6%
- 32億5800万
- 2019年6月30日 -67.16%
- 10億7000万
- 2019年9月30日 +143.36%
- 26億400万
- 2019年12月31日 +49.81%
- 39億100万
- 2020年3月31日 -2.54%
- 38億200万
- 2020年6月30日 -61.18%
- 14億7600万
- 2020年9月30日 +137.53%
- 35億600万
- 2020年12月31日 +55.7%
- 54億5900万
- 2021年3月31日 +24.99%
- 68億2300万
- 2021年6月30日 -69.94%
- 20億5100万
- 2021年9月30日 +80.01%
- 36億9200万
- 2021年12月31日 +56.85%
- 57億9100万
- 2022年3月31日 +38.47%
- 80億1900万
- 2022年6月30日 -56.59%
- 34億8100万
- 2022年9月30日 +73.48%
- 60億3900万
- 2022年12月31日 +32.26%
- 79億8700万
- 2023年3月31日 +5.91%
- 84億5900万
- 2023年6月30日 -59.22%
- 34億5000万
- 2023年9月30日 +80%
- 62億1000万
- 2023年12月31日 +9.87%
- 68億2300万
- 2024年3月31日 +19.43%
- 81億4900万
- 2024年6月30日 -40.36%
- 48億6000万
- 2024年9月30日 +32.16%
- 64億2300万
- 2024年12月31日 +31.32%
- 84億3500万
- 2025年3月31日 -3.75%
- 81億1900万
- 2025年6月30日 -86.03%
- 11億3400万
- 2025年9月30日 +321.78%
- 47億8300万
- 2025年12月31日 +154.82%
- 121億8800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 14:02
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 14:02
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
(「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」の適用)