建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を適用しています。なお、主な耐用年数は次の通りであります。建物 3年～18年工具、器具及び備品 4年～15年
(2)無形固定資産定額法を採用しております。なお、商標権については10年、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。

2019/05/29 15:30

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を適用しています。なお、主な耐用年数は次の通りであります。建物 3年～18年工具、器具及び備品 4年～15年
(2)無形固定資産定額法を採用しております。なお、商標権については10年、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。

2019/05/29 15:30