たな卸資産
ブックオフ関連商品(書籍、ソフト等)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
ハードオフ・オフハウス・ホビーオフ・ガレージオフ関連商品(オーディオ・ビジュアル商品、楽器、衣料品、鞄、トレーディングカード等)
売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
排出権関連
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
エコポイント等交換商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～40年
工具、器具及び備品 2～15年
また、事業用定期借地契約による借地上の建物及び定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価格を零とした定額法によっております。2015/06/15 10:04

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

又、事業用定期借地契約による借地上の建物及び定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権又は定期借家権の残存期間、残存価格を零とした定額法によっております。
無形固定資産
商標権については耐用年数を10年とし、残存価額を零とする定額法によっております。

2015/06/15 10:04