#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016
年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっ
ております。)
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15 ～ 50年
構築物 10 ～ 30年
機械及び装置 12年
車両運搬具 4 ～ 7年
工具、器具及び備品 5 ～ 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)
によっております。)
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 15:02
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)
によっております。)
2019/06/21 15:02
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年
4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によってお
ります。)
なお、在外連結子会社につきましては、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 15 ～ 50年
機械装置及び運搬具 12年
工具、器具及び備品 5 ～ 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)
によっております。)
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 15:02