有価証券報告書-第49期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降にした建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～31年
機械装置及び運搬具 2～6年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。