#1 主要な設備の状況: 2.帳簿価額のうち「有形固定資産その他」は、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品などが含まれております。
3.「無形固定資産その他」は、ソフトウエアであります。
4.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
2017/09/27 15:04
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(建物附属設備は主に15年)
構築物 10～18年
機械及び装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/27 15:04
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。但し、一部の連結子会社は定額法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(建物附属設備は主に15年)
構築物 10～18年
機械及び装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/27 15:04