#1 主要な設備の状況: 2.帳簿価額のうち「有形固定資産その他」は、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品などが含まれております。
3.「無形固定資産その他」は、ソフトウエアであります。
4.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
2020/09/25 13:31
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(建物附属設備は主に15年)
構築物 10～18年
機械及び装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/25 13:31
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
2020/09/25 13:31
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
2020/09/25 13:31