4980 デクセリアルズ

4980
2026/04/10
時価
4127億円
PER 予
15.07倍
2016年以降
6.22-83.65倍
(2016-2025年)
PBR
3.84倍
2016年以降
0.71-4.85倍
(2016-2025年)
配当 予
2.46%
ROE 予
25.5%
ROA 予
16.72%
資料
Link
CSV,JSON

営業利益又は営業損失(△)

【資料】
訂正有価証券届出書(新規公開時)
【閲覧】

連結

2014年3月31日
77億4000万
2015年3月31日 +24.17%
96億1100万

個別

2014年3月31日
60億3900万
2015年3月31日 +38.17%
83億4400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
全社資産の増加額であります。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
2015/07/21 15:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は下記のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△1,798百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(2)セグメント資産の調整額56,015百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であります。全社資産
の主な内容は、余剰運用資産(現金及び預金)、繰延税金資産、のれんであります。
(3)減価償却費の調整額1,798百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額443百万円は、主に本社の報告セグメントに帰属しない
全社資産の増加額であります。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/07/21 15:01
#3 事業等のリスク
(7)ディスプレイ製品等への依存
当社グループの売上高の相当部分はディスプレイ製品に関するものです。当社グループは、ディスプレイ以外の分野・製品においても、当社グループの製品の使用が拡大するように努めておりますが、ディスプレイ以外の分野・製品における新規の需要を創出する取り組みが成功する保証はありません。かかる取り組みが成功せず、ディスプレイ製品への依存度の低下が進まない状態において、ディスプレイ業界全体の需要低下や当社グループの製品を使用しているディスプレイ製品に対する需要の減少等の事態が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループの売上げ及び営業利益の相当部分は特定の主力製品の販売によるものとなっており、これらの主力製品に代替する技術が競合他社により開発された場合や競合他社がこれらの主力製品より優れた製品を導入した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
さらに、ディスプレイメーカーの事業戦略や販売戦略の変更等も当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。加えて、規模の大きいスマートフォン・タブレットPCのセットメーカーの数は限定されており、これらのセットメーカーによる事業戦略や販売戦略の変更、完成品のモデルチェンジの時期及び販売量は、当社グループの顧客であるディスプレイメーカー等から当社グループの製品に対する需要に影響を与えます。当社グループは、現在当社グループの売上が相対的に小さく、また、これらの規模の大きいセットメーカーの動向や業績に左右されにくい中国のディスプレイメーカーへの販売を強化しております。しかしながら、これらのセットメーカーの動向や業績等により、当社グループの顧客であるディスプレイメーカー等から当社グループの製品に対する需要が減少する可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
2015/07/21 15:01
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が12百万円増加し、繰越利益剰余金が12百万円減少しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ23百万円増加しております。
なお、当事業年度の1株当たり純資産額は17.80円増加し、1株当たり当期純利益金額は37.45円増加しております。
2015/07/21 15:01
#5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が12百万円増加し、利益剰余金が12百万円減少しております。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ23百万円増加しております。
なお、当連結会計年度の1株当たり純資産額は17.80円増加し、1株当たり当期純利益額は37.45円増加しております。
2015/07/21 15:01
#6 募集又は売出しに関する特別記載事項(連結)
(単位:百万円(1株当たりの情報、比率及び倍率を除く。))
平成26年3月期平成27年3月期
EBITDA(注)1.................................................13,74714,628
調整後営業利益(注)2.........................................9,55911,409
調整後EPS(円)(注)3........................................99.81129.43
(注)1 EBITDAは、営業利益に減価償却費及びのれん償却額を加えた数値であります。
2 調整後営業利益は、営業利益にのれん償却額を加えた数値であります。
2015/07/21 15:01
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2015/07/21 15:01
#8 業績等の概要
当連結会計年度の売上高は、主に、光学材料部品事業における光学樹脂材料の販売増加、及び電子材料部品事業での接合関連材料の販売増加により、65,508百万円(前連結会計年度比3.5%増)となりました。
営業利益は、円安の好影響に加え固定費の抑制や生産性の向上に努めた結果、9,611百万円(前連結会計年度比24.2%増)となりました。
経常利益は、為替差益の計上もあり9,870百万円(前連結会計年度比36.9%増)となりました。
2015/07/21 15:01
#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度における売上高は、「1 業績等の概要(1)業績」をご参照下さい。
(営業利益)
売上原価は38,924百万円と、前連結会計年度と比べ1,608百万円減少し、売上原価率は59.4%と4.6ポイント減少いたしました。
2015/07/21 15:01

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