建物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 342万
- 2015年12月31日 +125.69%
- 772万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 4~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
商標権 10年
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)2016/03/28 15:10 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (増加額)2016/03/28 15:10
建物付属設備 本社事務所増床 5,917千円
工具、器具及び備品 本社設備増設 1,231千円