有価証券報告書-第15期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～6年
無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)、コンテンツ資産については利用可能期間(3年以内)に基づいております。