建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物(建物附属設備)	3～15年
機械及び装置	7年
工具、器具及び備品	2～15年

(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2022/12/19 16:27

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち、主なものは以下のとおりであります。
[建物] 17,149千円(川崎創薬研究所建築工事他)
[工具、器具及び備品] 161,095千円(川崎創薬研究所における研究機器他)

2022/12/19 16:27

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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