無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 1378万
- 2018年3月31日 -1.99%
- 1351万
個別
- 2017年3月31日
- 1378万
- 2018年3月31日 -1.99%
- 1351万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/12/19 16:27 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/12/19 16:27
投資活動の結果使用した資金は111,556千円(前連結会計年度は96,564千円の支出)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出108,218千円及び無形固定資産の取得による支出3,337千円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~15年2022/12/19 16:27
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法① 商品及び製品 移動平均法 ② 貯蔵品 移動平均法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/12/19 16:27建物(建物附属設備) 3~15年 機械及び装置 7年 工具、器具及び備品 2~15年 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/12/19 16:27