GMOメディア（6180）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2020年3月31日
- -679万
- 2020年6月30日 -999.99%
- -7773万
- 2020年9月30日 -132.78%
- -1億8095万
- 2020年12月31日 -125.84%
- -4億867万
- 2021年3月31日
- 6274万
- 2021年6月30日 +149.4%
- 1億5648万
- 2021年9月30日 +13.48%
- 1億7758万
- 2021年12月31日 -95.94%
- 720万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 9980万
- 2022年6月30日 +39.22%
- 1億3895万
- 2022年9月30日 +28.61%
- 1億7870万
- 2022年12月31日 +2.27%
- 1億8276万
- 2023年3月31日 -31.7%
- 1億2482万
- 2023年6月30日 +77.46%
- 2億2150万
- 2023年9月30日 +48.12%
- 3億2810万
- 2023年12月31日 +10.21%
- 3億6160万
- 2024年3月31日 -51.77%
- 1億7440万
- 2024年6月30日 +73.82%
- 3億315万
- 2024年9月30日 +41.03%
- 4億2753万
- 2024年12月31日 +33.89%
- 5億7243万
- 2025年3月31日 -57.66%
- 2億4238万
- 2025年6月30日 +76.15%
- 4億2696万
- 2025年9月30日 +38.34%
- 5億9065万
- 2025年12月31日 +9.46%
- 6億4656万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/16 14:20
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/16 14:20
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
