GMOメディア(6180)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - メディア事業の推移 - 全期間
連結
- 2020年3月31日
- -203万
- 2020年6月30日 -999.99%
- -8453万
- 2020年9月30日 -128.79%
- -1億9340万
- 2020年12月31日 -10.66%
- -2億1402万
- 2021年3月31日
- 7625万
- 2021年6月30日 +78.17%
- 1億3585万
- 2021年9月30日 -2.42%
- 1億3256万
- 2021年12月31日
- -1億1181万
- 2022年6月30日
- 1億2834万
- 2022年9月30日 +16.95%
- 1億5009万
- 2022年12月31日 -1.24%
- 1億4822万
- 2023年6月30日 +46.76%
- 2億1753万
- 2023年9月30日 +62.17%
- 3億5276万
- 2023年12月31日 +9.2%
- 3億8523万
- 2024年6月30日 -11.94%
- 3億3924万
- 2024年12月31日 +95.17%
- 6億6210万
- 2025年6月30日 -28.31%
- 4億7465万
- 2025年12月31日 +71.65%
- 8億1474万
個別
- 2014年12月31日
- 3億461万
- 2015年6月30日 -32.12%
- 2億678万
- 2015年9月30日 +40.4%
- 2億9033万
- 2015年12月31日 +8.43%
- 3億1481万
- 2016年3月31日 -47.96%
- 1億6384万
- 2016年6月30日 +40.3%
- 2億2987万
- 2016年9月30日 +27.3%
- 2億9263万
- 2016年12月31日 +21.82%
- 3億5648万
- 2017年3月31日 -61.64%
- 1億3674万
- 2017年6月30日 +37.99%
- 1億8869万
- 2017年9月30日 +38.44%
- 2億6123万
- 2017年12月31日 +13.78%
- 2億9724万
- 2018年3月31日 -68.29%
- 9426万
- 2018年6月30日 -6.42%
- 8820万
- 2018年9月30日 +55.68%
- 1億3732万
- 2018年12月31日 +39.1%
- 1億9101万
- 2019年3月31日 -64.44%
- 6792万
- 2019年6月30日 -16.18%
- 5693万
- 2019年9月30日 -1.94%
- 5582万
- 2019年12月31日 -18.7%
- 4539万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】2026/03/16 14:20
当社は、GMOインターネットグループで共有する「GMOイズム」のもと、「For your Smile,with Internet.」を企業理念として掲げ、関わるすべての人々にインターネットを通じて「笑顔、ほほえみ、幸福、満足、ここちよさ」を提供していくという想いで事業を展開しています。教育、美容医療、ポイ活、ゲームなど様々な領域においてユーザーの皆さまに情報提供を行うインターネットメディア事業を行うとともに、同事業で培ったノウハウを元にパートナーの収益化サポート及びDX支援を行うソリューション事業を行っており、近年ではIT人材不足の社会課題解決のためIT人材育成支援活動も積極的に取り組んでおります。
当社の事業活動を支えるステークホルダーの皆さまとともに、インターネットを通じて関わるすべての人々のSmileを創出していきながら、社会課題の解決に取り組み、世の中がSmileに溢れる持続可能な社会の実現に貢献し、当社の持続的な成長、企業価値の向上を実現してまいります。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各報告セグメントの主要な事業内容は、以下のとおりであります。2026/03/16 14:20
・「メディア事業」
お得なEC体験を提供するポイント&クーポンサービス、課金と広告による収益化を行っているゲームプラットフォーム、プログラミング教育と美容医療についてのメディアを運営しております。 - #3 主要な設備の状況
- 本社の建物の年間賃借料は、55,718千円であります。2026/03/16 14:20
2.本社の無形固定資産は電話加入権であり、メディア事業の無形固定資産はのれん、ソフトウエア、商標権であり、ソリューション事業の無形固定資産はソフトウエア、ソフトウエア仮勘定であります。
3.従業員数の( )は、臨時従業員数を外書しております。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/03/16 14:20
(単位:千円) 顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 Google Asia Pacific Pte. Ltd. 1,414,386 メディア事業及びソリューション事業 - #5 事業の内容
- 当社グループでは、高い市場成長性と独自の強みを掛け合わせる成長戦略によって、事業のさらなる拡大と企業価値の向上を図っております。2026/03/16 14:20
2 事業の内容ポイントタウン 
1999年12月にサービスを開始した『ポイ活』サービスです。ゲームやアンケートへの回答などアクションによって無料でポイントを貯められ、貯めたポイントは30種類以上のポイントサービスのほか、現金、電子マネー、ギフト券とも交換できます。 かんたんゲームボックス 
PC・スマートフォンでプレイできるカジュアルなブラウザゲームを無料で提供しており、パズルやアクションをはじめ、様々なカテゴリのゲームコンテンツを100タイトル以上取り揃えています。 コエテコ 
年齢を問わずすべての人がチャレンジできる社会をめざして、教育・スキルアップにおける選択肢を提供する、教育・学習関連メディア事業です。 コエテコカレッジ 
オンライン講座への集客や、ページ作成、販売、進捗管理や連絡等の会員管理機能を、オンライン講座を運営したい人に向けて一気通貫で提供しています。
(1) メディア事業 - #6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/03/16 14:20
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) 報告セグメント メディア事業 ソリューション事業 計 売上高
収益を理解するための基礎となる情報は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (6)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #7 従業員の状況(連結)
- 2025年12月31日現在2026/03/16 14:20
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループ外への出向者を除く)であり、臨時雇用者数(アルバイト社員・契約社員を含む、人材会社からの派遣社員を含まない)は、当連結会計年度末時点の人員を( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) メディア事業 164 (23) ソリューション事業 25 (2)
(注)2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門及び内部監査室に所属しているものであります。 - #8 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/03/16 14:20
2009年4月 GMOメディア株式会社入社 2009年4月 GMOメディア株式会社マネージャー 2013年4月 GMOメディア株式会社ポイントメディア事業部(現メディア事業部)部長 2016年3月 GMOメディア株式会社取締役 2021年3月 GMOメディア株式会社取締役広告・メディア部門統括 2022年3月 GMOメディア株式会社取締役兼広告・メディア事業本部本部長(現任) 2025年4月 GMOメディア株式会社取締役兼メディアソリューション本部副本部長(現任) - #9 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- メディアソリューション本部
副本部長夏目 康弘 1979年10月31日 2009年4月 GMOメディア株式会社入社 2009年4月 GMOメディア株式会社マネージャー 2013年4月 GMOメディア株式会社ポイントメディア事業部(現メディア事業部)部長 2016年3月 GMOメディア株式会社取締役 2021年3月 GMOメディア株式会社取締役広告・メディア部門統括 2022年3月 GMOメディア株式会社取締役兼広告・メディア事業本部本部長(現任) 2025年4月 GMOメディア株式会社取締役兼メディアソリューション本部副本部長(現任) (注)3 5,500 (注)3 ― (注)4 2,700 e>取締役
監査等委員(社外)谷口 誠治 1966年7月23日生 (注)4 3,124 取締役2026/03/16 14:20 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、継続的な賃上げの進展による「所得と物価の好循環」への期待が高まる一方で、長引く物価上昇や構造的な労働力不足が企業の深刻な経営課題として顕在化しています。このような環境下、個人消費の選択高度化や、個人のリスキリング需要、さらには自由診療領域への関心の高まりを背景に、当社が注力する「学び・美容医療」市場は着実な成長を見せております。2026/03/16 14:20
当連結会計年度においては、市場環境の変化に伴いソリューション事業及びメディア事業の一部においてフロー収益(広告収益)が減少したものの、当社の基盤事業であるストック系事業が堅調に推移し、利益成長を牽引いたしました。
以上の結果、当連結会計年度における経営成績につきましては、売上高は7,115百万円(前年同期比7.7%増)、営業利益は901百万円(前年同期比18.2%増)、経常利益は896百万円(前年同期比18.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は646百万円(前年同期比13.2%増)と、過去最高益を更新する決算となりました。IRBANK 採用情報
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