建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～38年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) … 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/05/31 11:59