robot home(1435)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年6月30日
- 8億5599万
- 2016年9月30日 +64.07%
- 14億445万
- 2016年12月31日 +67.22%
- 23億4855万
- 2017年3月31日 -85.04%
- 3億5132万
- 2017年6月30日 +245.97%
- 12億1549万
- 2017年9月30日 +53.25%
- 18億6278万
- 2017年12月31日 +119.2%
- 40億8327万
- 2018年3月31日 -89.12%
- 4億4412万
- 2018年6月30日 +221.44%
- 14億2757万
- 2018年9月30日 +120.71%
- 31億5085万
- 2018年12月31日 -76.01%
- 7億5587万
- 2019年3月31日
- -60億6072万
- 2019年6月30日 -48.14%
- -89億7820万
- 2019年9月30日 -17.19%
- -105億2189万
- 2019年12月31日 -38.69%
- -145億9237万
- 2020年3月31日
- -2億3999万
- 2020年6月30日 -262.38%
- -8億6970万
- 2020年9月30日 -3.78%
- -9億258万
- 2020年12月31日 -12.45%
- -10億1497万
- 2021年3月31日
- 1億5638万
- 2021年6月30日 +67.83%
- 2億6245万
- 2021年9月30日 +29.16%
- 3億3900万
- 2021年12月31日 +35.89%
- 4億6067万
- 2022年3月31日 -73.16%
- 1億2364万
- 2022年6月30日 +61.05%
- 1億9913万
- 2022年9月30日 +36.06%
- 2億7095万
- 2022年12月31日 +144.25%
- 6億6179万
- 2023年3月31日 -39.42%
- 4億92万
- 2023年6月30日 +55.6%
- 6億2384万
- 2023年9月30日 +6.92%
- 6億6699万
- 2023年12月31日 +34.07%
- 8億9427万
- 2024年3月31日 -36.97%
- 5億6369万
- 2024年6月30日 -10.73%
- 5億323万
- 2024年9月30日 +25.2%
- 6億3004万
- 2024年12月31日 +42.17%
- 8億9570万
- 2025年3月31日 -81.72%
- 1億6375万
- 2025年6月30日 +10.09%
- 1億8028万
- 2025年9月30日 +101.73%
- 3億6368万
- 2025年12月31日 +460.02%
- 20億3670万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2026/03/24 15:30
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/24 15:30
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。