robot home(1435)の仕掛販売用不動産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年6月30日
- 13億4518万
- 2016年9月30日 +31.1%
- 17億6357万
- 2016年12月31日 -48.36%
- 9億1068万
- 2017年3月31日 +102.02%
- 18億3976万
- 2017年6月30日 +16.91%
- 21億5079万
- 2017年9月30日 +35.12%
- 29億623万
- 2017年12月31日 -52.37%
- 13億8421万
- 2018年3月31日 +79.64%
- 24億8662万
- 2018年6月30日 +4.09%
- 25億8829万
- 2018年9月30日 +90.65%
- 49億3459万
- 2018年12月31日 -67.2%
- 16億1875万
- 2019年3月31日 -9.86%
- 14億5912万
- 2019年6月30日 -78.83%
- 3億889万
- 2019年9月30日 +51%
- 4億6644万
- 2019年12月31日 -69.85%
- 1億4061万
- 2020年3月31日 -76.75%
- 3268万
- 2020年6月30日 +69.49%
- 5540万
- 2020年9月30日 +82.5%
- 1億111万
- 2020年12月31日 -17.26%
- 8365万
- 2021年3月31日 +6.31%
- 8893万
- 2021年6月30日 -80.06%
- 1773万
- 2021年9月30日 -4.39%
- 1695万
- 2021年12月31日 +250.05%
- 5935万
- 2022年3月31日 +358.36%
- 2億7204万
- 2022年6月30日 -32.7%
- 1億8308万
- 2022年9月30日 +42.72%
- 2億6130万
- 2022年12月31日 -26.59%
- 1億9183万
- 2023年3月31日 -5.86%
- 1億8059万
- 2023年6月30日 -63.05%
- 6672万
- 2023年9月30日 +425.98%
- 3億5093万
- 2023年12月31日 -58.35%
- 1億4615万
- 2024年3月31日 -32.19%
- 9911万
- 2024年6月30日 +449.46%
- 5億4459万
- 2024年9月30日 +30.74%
- 7億1201万
- 2024年12月31日 -76.86%
- 1億6476万
- 2025年3月31日 +241.78%
- 5億6313万
- 2025年6月30日 +109.3%
- 11億7865万
- 2025年9月30日 -6.97%
- 10億9655万
- 2025年12月31日 -87.29%
- 1億3934万
個別
- 2014年12月31日
- 4億8404万
- 2015年9月30日 +140.76%
- 11億6539万
- 2015年12月31日 -43.67%
- 6億5641万
- 2016年3月31日 +57.38%
- 10億3307万
- 2016年12月31日 -11.85%
- 9億1068万
- 2017年12月31日 +53.08%
- 13億9403万
- 2018年12月31日 +20.18%
- 16億7537万
- 2019年12月31日 -90.3%
- 1億6257万
- 2020年12月31日 -48.54%
- 8365万
- 2021年12月31日 -29.05%
- 5935万
- 2022年12月31日 +63.84%
- 9723万
- 2023年12月31日 +34.64%
- 1億3092万
- 2024年12月31日 +25.88%
- 1億6480万
- 2025年12月31日 -35.47%
- 1億634万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/03/24 15:30
ロ.販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2. 棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/03/24 15:30
(1) 販売用不動産及び仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)