- 3926
- 2026/09/29
- 時価
- 130億円
- PER
- -倍
- 2016年以降
- 赤字-125.75倍
(2016-2026年) - PBR
- 3.82倍
- 2016年以降
- 2.5-23倍
(2016-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (2) システム障害について2015/12/08 9:42
当社グループの営む事業は、インターネット環境を利用したサービス提供が中心であり、許容量を超えるアクセスの急増、自然災害等による電力供給の停止、外部からの不正な手段によるコンピューターへの侵入、ソフトウエアの不具合等のリスクにさらされています。耐震構造を備えたデータセンターの活用、電源の二重化、ファイアーウォールの導入等の対策を講じておりますが、予測を超える事態が生じ、サービスの提供が困難となった場合は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
5. その他 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/12/08 9:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当事業年度(平成26年3月31日) 貸倒引当金 11,048 ソフトウエア開発費 99,896 未払事業税 2,530
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/12/08 9:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(平成26年3月31日) 貸倒引当金 11,048 ソフトウエア開発費 99,896 未払事業税 2,594
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2015/12/08 9:42
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準