オープンドア(3926)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年3月31日
- 3265万
- 2015年3月31日 -16.18%
- 2737万
- 2016年3月31日 -40.02%
- 1641万
- 2017年3月31日 -59.02%
- 672万
- 2018年3月31日 +13.41%
- 763万
- 2019年3月31日 -0.34%
- 760万
- 2020年3月31日 -35.74%
- 488万
- 2021年3月31日 -40.14%
- 292万
- 2022年3月31日 -67.04%
- 96万
- 2023年3月31日 -74.07%
- 25万
- 2024年3月31日 +454.4%
- 138万
- 2025年3月31日 -23.09%
- 106万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ② システム障害について2026/06/25 15:30
当社グループの営む事業は、インターネット環境を利用したサービス提供が中心であり、許容量を超えるアクセスの急増、自然災害等による電力供給の停止、外部からの不正な手段によるコンピューターへの侵入、ソフトウエアの不具合等のリスクにさらされています。耐震構造を備えたデータセンターの活用、電源の二重化、ファイアウォールの導入等の対策を講じておりますが、予測を超える事態が生じ、サービスの提供が困難となった場合は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
③ 基幹システムによる手数料計算について - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/25 15:30
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 社内ネットワーク機器等 21,938千円2026/06/25 15:30
ソフトウエア 会計システム 8,000千円
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。 - #4 減損損失に関する注記
- (1) 減損損失を計上した資産の概要2026/06/25 15:30
(2) 減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 減損損失額 電話加入権 276千円 ソフトウエア 7,680千円 長期前払費用(一年内含む) 5,769千円
営業活動から生じる損益が継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 ソフトウエア開発費 282,933千円 279,853千円 関係会社株式評価損 25,482 25,482
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失のため注記を省略しております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:30
(注)1.評価性引当額が298,788千円増加しております。この増加の主な内容は、投資有価証券評価損に係る一時差異の増加に伴う評価性引当額を追加的に認識したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 ソフトウエア開発費 288,059千円 291,874千円 減価償却超過額 1,575 717
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/25 15:30
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準