- 4595
- 2026/09/17
- 時価
- 330億円
- PER 予
- 10.28倍
- 2015年以降
- 2.16-92.22倍
(2015-2025年) - PBR
- 1.78倍
- 2015年以降
- 1.18-10.46倍
(2015-2025年) - 配当 予
- 5.76%
- ROE 予
- 17.35%
- ROA 予
- 15.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
個別
- 2017年9月30日
- 3億1196万
- 2018年9月30日 +116.87%
- 6億7654万
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- OTC・その他分野におきましては、妊娠検査薬は、価格競争や他社の新規参入の影響により売上高が伸び悩みました。また、排卵日検査薬は、一般用検査薬への転用の影響により、薬局向け自社ブランド製品の売上高が減少し、OTC・その他分野全体の売上高は3億71百万円(前年同期比14.2%減)となりました。2018/11/09 13:05
利益面につきましては、主に人件費や研究開発費などの販売費及び一般管理費が増加したものの、増収に伴う売上総利益の増加がこれらを上回り、営業利益は6億76百万円(前年同期比116.9%増)、経常利益は6億77百万円(前年同期比116.7%増)、四半期純利益は5億19百万円(前年同期比114.2%増)となりました。
なお、インフルエンザ検査薬は、当社の売上高(通期)の約50%を占める主力製品であり、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益が、第1四半期会計期間(1~3月)及び第4四半期会計期間(10~12月)に集中する傾向にあります。このような傾向に対応するため、当社は、非季節性及び夏季流行性の感染症などその他感染症項目の検査薬の拡充に努め、インフルエンザ検査薬への依存度の軽減とともに季節変動の平準化を図っております。