- 3922
- 2026/09/01
- 時価
- 294億円
- PER 予
- 13.37倍
- 2017年以降
- 9.14-77.84倍
(2017-2026年) - PBR
- 3.13倍
- 2017年以降
- 2.75-25.26倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 0.77%
- ROE 予
- 23.42%
- ROA 予
- 20%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2014年2月28日
- 682万
- 2015年2月28日 +4.09%
- 710万
- 2015年11月30日 -36.62%
- 450万
個別
- 2014年2月28日
- 597万
- 2015年2月28日 +3.73%
- 620万
有報情報
- #1 損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2016/03/23 10:00
※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 給与手当 68,466 千円 110,775 千円 賞与引当金繰入額 5,977 6,200 広告宣伝費 85,765 108,108
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/23 10:00
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産(流動) 賞与引当金 2,357 千円 ポイント引当金 507
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/23 10:00
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産(流動) 賞与引当金 2,689 千円 ポイント引当金 507
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 連結損益計算書関係(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2016/03/23 10:00
※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 減価償却費 27,468 38,946 賞与引当金繰入額 6,821 7,100 貸倒引当金繰入額 750 1,134
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2016/03/23 10:00
ロ. 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額のうち当期負担額を計上しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2016/03/23 10:00