マイネット(3928)の新株の発行の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年12月31日
- 7億6440万
- 2017年12月31日 +266.18%
- 27億9909万
- 2018年12月31日 -97.9%
- 5876万
- 2019年12月31日 +141.22%
- 1億4176万
- 2020年12月31日 -91.21%
- 1246万
- 2021年12月31日 +485.46%
- 7296万
- 2022年12月31日 -91.37%
- 629万
個別
- 2014年12月31日
- 1億9098万
- 2015年12月31日 +951.68%
- 20億849万
- 2016年12月31日 -61.94%
- 7億6440万
- 2017年12月31日 +266.18%
- 27億9909万
- 2018年12月31日 -97.9%
- 5876万
- 2019年12月31日 +141.22%
- 1億4176万
- 2020年12月31日 -91.21%
- 1246万
- 2021年12月31日 +485.46%
- 7296万
- 2022年12月31日 -91.37%
- 629万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/03/27 15:39
6.新株予約権の割当日後、当社が株式分割または株式併合を行う場合、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げます。調整後行使価額=調整前行使価額× 既発行株式数+ 新規発行株式数×1株当たり払込金額 新株式発行前の株価 既発行株式数+新規発行株式数
また、本新株予約権の割当日後、当社が当社普通株式につき時価を下回る価額で新株の発行または自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使に基づく新株の発行及び自己株式の処分並びに株式交換による自己株式の移転の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げます。調整後行使価額=調整前行使価額× 1 株式分割(または併合)の比率
なお、上記算式において「既発行株式数」とは、当社普通株式にかかる発行済株式総数から当社普通株式にかかる自己株式数を控除した数とし、また、当社普通株式にかかる自己株式の処分を行う場合には、「新規発行株式数」を「処分する自己株式数」に読み替えるものとします。調整後行使価額=調整前行使価額× 既発行株式数+ 新規発行株式数×1株当たり払込金額 新株式発行前の1株当たりの時価 既発行株式数+新規発行株式数