ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 1億1357万
- 2019年3月31日 -13.88%
- 9780万
個別
- 2018年3月31日
- 1億1258万
- 2019年3月31日 -13.81%
- 9703万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ロ.無形固定資産2019/06/21 15:17
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- (注)1.現在休止中の主要な設備はありません。2019/06/21 15:17
2.帳簿価額のうち「その他」には車両運搬具・工具、器具及び備品・有形/無形リース資産、ソフトウエアが計上されております。
3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員(8時間換算)を外数で記載しております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。なお、ウエディング事業については定額法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 3~40年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 15:17 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/21 15:17
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) その他(工具、器具及び備品) 1,293 283 ソフトウエア 14,425 - 計 17,377 1,378 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産のグループの概要2019/06/21 15:17
(2) 減損損失の認識至った経緯場所 用途 種類 埼玉県他 和装事業4店舗及び基幹システム 建物及び構築物・建設仮勘定有形固定資産その他(工具、器具及び備品)無形固定資産その他(ソフトウエア仮勘定)
上記資産グループについて、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能性額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産の残高は9,076,400千円(前連結会計年度末比10.0%増)となりました。これは主に現金及び預金が234,039千円、売掛金が198,665千円、商品が167,961千円増加したことによります。2019/06/21 15:17
固定資産の残高は9,485,892千円(前連結会計年度末比2.6%増)となりました。これは主に建設仮勘定が487,528千円、敷金及び保証金が107,329千円増加した一方で、ソフトウエア仮勘定が215,562千円、建物及び構築物(純額)が139,081千円減少したことによります。
(負債の部) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2019/06/21 15:17
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2019/06/21 15:17
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。なお、ウエディング事業については定額法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 3~40年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 15:17