バリューゴルフ(3931)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 広告メディア制作事業の推移 - 全期間
連結
- 2015年1月31日
- 7634万
- 2015年10月31日 -51.58%
- 3697万
- 2016年1月31日 +38.68%
- 5127万
- 2016年4月30日 -75.66%
- 1248万
- 2016年7月31日 +88.57%
- 2353万
- 2016年10月31日 +23.97%
- 2917万
- 2017年1月31日 +34.93%
- 3936万
- 2017年4月30日 -65.52%
- 1357万
- 2017年7月31日 +33.99%
- 1818万
- 2017年10月31日 +15.64%
- 2102万
- 2018年1月31日 -16.53%
- 1755万
- 2018年4月30日 -70.64%
- 515万
- 2018年7月31日 -33.92%
- 340万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、広告メディア制作事業、SES事業であります。2026/04/23 16:27
2.セグメント利益の調整額△458,528千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、広告メディア制作事業、SES事業であります。
2.セグメント利益の調整額△495,991千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3.減価償却費の調整額9,259千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係るものであります。
4.セグメント資産については、報告セグメントに資産を配分していないため、記載しておりません。
5.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/04/23 16:27 - #3 事業の内容
- 3【事業の内容】2026/04/23 16:27
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社バリューゴルフ)と子会社6社により構成されており、ゴルフ事業・トラベル事業・その他の事業(広告メディア制作事業・DX推進事業及びSES事業・不動産事業)を主たる業務としております。
事業系統図を示すと次のとおりであります。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループのその他事業(2026年1月期における売上構成比5.9%)は、広告メディア制作事業、DX推進事業及びSES事業で構成されております。2026/04/23 16:27
当社グループの広告メディア制作事業については情報誌発行会社が主要な取引先であります。DX推進事業及びSES事業については大手システム開発専業会社が主要な取引先であり、それぞれ主要な取引先に取引を依存しております。当社グループでは、事業の品質と専門性を高め、主要な取引先との長年の信頼に基づいた長期的な取引関係を今後も継続していく方針であります。しかしながら、主要な取引先からの当社グループへの発注量引下げや主要な取引先側で事業再編等の事象が発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(4)事業領域の拡大及びそれに伴う先行投資について - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、広告メディア制作事業、SES事業を含めております。2026/04/23 16:27
当連結会計年度(自 2025年2月1日 至 2026年1月31日) - #6 沿革
- その後、2004年2月に当社を設立し、「月刊バリューゴルフ 関東版」の制作・発行業務を同社から移管しました。2026/04/23 16:27
年月 概要 2003年1月 東京都渋谷区に㈱スリーベースを設立し、ブライダル情報誌の広告制作受託業務(広告メディア制作事業)、及び不動産広告コンサルティング業務開始 2003年10月 ゴルファー向けフリーペーパー「月刊バリューゴルフ 関東版」創刊(ゴルフ事業) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (その他の事業)2026/04/23 16:27
その他の事業におきましては、広告メディア制作事業で、新たな制作業務の受託案件獲得やグループ内の制作物の内製化を推進し、当社グループの経営効率が向上する体制を維持してまいります。DX推進事業及びSES事業では、当社グループの既存サービス全般においてAIにより顧客の属性・行動を分析し、サービス内容のアップグレード・加速化・低コスト化を目指してまいります。不動産事業では、系統用蓄電池施設導入に向けたノウハウの取得を行いました。更なる収益化に向けて、積極的な活動を進めてまいります。