- 7185
- 2026/09/11
- 時価
- 270億円
- PER
- 11.72倍
- 2016年以降
- 3.88-16.84倍
(2016-2026年) - PBR
- 1.08倍
- 2016年以降
- 0.7-3.02倍
(2016-2026年) - 配当
- 0.99%
- ROE
- 9.61%
- ROA
- 1.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
建物(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 8789万
- 2018年3月31日 +22.64%
- 1億779万
個別
- 2017年3月31日
- 8542万
- 2018年3月31日 +15.28%
- 9847万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産2018/09/06 15:30
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/09/06 15:30
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物 897 千円 0 千円 器具備品 247 千円 0 千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2018/09/06 15:30
当社グループは、管理会計上の区分等をもとに、事業別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 大阪府大阪市 事業用資産 建物、器具備品 7,796
上記の事業用資産については、収益性の低下により回収可能性が認められなくなったものであり、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は、建物7,373千円、器具備品422千円であります。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産2018/09/06 15:30
当社及び国内子会社は、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、在外子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。