ヨシムラ・フードHD(2884)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2015年2月28日
- 2億3283万
- 2015年11月30日 -20.59%
- 1億8488万
- 2016年2月29日 +149.48%
- 4億6125万
- 2016年5月31日 -78.32%
- 9997万
- 2016年8月31日 +63.43%
- 1億6339万
- 2016年11月30日 +62.05%
- 2億6478万
- 2017年2月28日 +34.55%
- 3億5626万
- 2017年5月31日 -37.51%
- 2億2262万
- 2017年8月31日 +49.23%
- 3億3223万
- 2017年11月30日 +29.94%
- 4億3170万
- 2018年2月28日 +2.94%
- 4億4440万
- 2018年5月31日 -89.69%
- 4580万
- 2018年8月31日 +56.93%
- 7188万
- 2018年11月30日 +88.77%
- 1億3570万
- 2019年2月28日 +47.9%
- 2億70万
- 2019年5月31日 -4.22%
- 1億9223万
- 2019年8月31日 -4.27%
- 1億8403万
- 2019年11月30日 +5.53%
- 1億9421万
- 2020年2月29日 +119.38%
- 4億2607万
- 2020年5月31日
- -3億8358万
- 2020年8月31日
- -2億6759万
- 2020年11月30日
- -1億2877万
- 2021年2月28日
- 2427万
- 2021年5月31日 +999.99%
- 5億6693万
- 2021年8月31日 +13.67%
- 6億4445万
- 2021年11月30日 +4.99%
- 6億7659万
- 2022年2月28日 +40.47%
- 9億5038万
- 2022年5月31日 -50.81%
- 4億6748万
- 2022年8月31日 +149.11%
- 11億6454万
- 2022年11月30日 +46.03%
- 17億57万
- 2023年2月28日 -11.07%
- 15億1231万
- 2023年5月31日 -70.69%
- 4億4324万
- 2023年8月31日 +181.89%
- 12億4944万
- 2023年11月30日 -12.61%
- 10億9185万
- 2024年2月29日 +47.04%
- 16億543万
- 2024年5月31日 -31.57%
- 10億9866万
- 2024年8月31日 +65.69%
- 18億2038万
- 2024年11月30日 +12.89%
- 20億5500万
- 2025年2月28日 +60.5%
- 32億9837万
- 2025年5月31日 -95.8%
- 1億3854万
- 2025年8月31日 +352.82%
- 6億2737万
- 2025年11月30日 +138.89%
- 14億9874万
- 2026年2月28日 +35.79%
- 20億3520万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等および税効果額2026/05/28 13:43
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/05/28 13:43
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。