1436 グリーンエナジー&カンパニー

1436
2026/06/12
時価
153億円
PER 予
18.44倍
2016年以降
赤字-47.88倍
(2016-2026年)
PBR
2.6倍
2016年以降
0.41-3.22倍
(2016-2026年)
配当 予
0.5%
ROE 予
14.08%
ROA 予
4.84%
資料
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グリーンエナジー&カンパニー(1436)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2021年1月31日
2億576万
2021年4月30日 +27.11%
2億6154万
2021年7月31日 -35.82%
1億6785万
2021年10月31日 +152.78%
4億2430万
2022年1月31日 +14.72%
4億8676万
2022年4月30日 -1.71%
4億7846万
2022年7月31日 -81.73%
8742万
2022年10月31日 +249.22%
3億529万
2023年1月31日 +13.24%
3億4572万
2023年4月30日 +53.52%
5億3075万
2023年7月31日 -94.24%
3056万
2023年10月31日 +557.32%
2億91万
2024年1月31日 +19.61%
2億4030万
2024年4月30日 +113.15%
5億1220万
2024年7月31日
-1712万
2024年10月31日
1億6186万
2025年1月31日 +18.73%
1億9219万
2025年4月30日 +182.81%
5億4353万
2025年7月31日 -98.94%
577万
2025年10月31日 +999.99%
3億430万
2026年1月31日 +78.11%
5億4200万
2026年4月30日 +119.74%
11億9100万

個別

2015年3月31日
11億384万
2015年12月31日 -34%
7億2858万
2016年3月31日 +48.88%
10億8474万
2016年6月30日 -96.02%
4320万
2016年9月30日 +769.62%
3億7571万
2016年10月31日 -0.19%
3億7500万
2016年12月31日 +1.11%
3億7916万
2017年3月31日 +197.69%
11億2873万
2017年4月30日 +0.64%
11億3594万
2017年7月31日
-7547万
2017年10月31日 -27.61%
-9631万
2018年1月31日
5億1464万
2018年4月30日 +112.52%
10億9370万
2018年7月31日
-1億6531万
2018年10月31日 -79.37%
-2億9653万
2019年1月31日 -46.87%
-4億3553万
2019年4月30日
-1億9742万
2019年7月31日
-1億7163万
2019年10月31日
2891万
2020年1月31日 +8.81%
3145万
2020年4月30日 +401.89%
1億5788万
2020年7月31日 -63.71%
5729万
2020年10月31日 +185.52%
1億6359万
2021年4月30日 +58.53%
2億5933万
2022年4月30日 +71.62%
4億4507万
2023年4月30日 -33.66%
2億9526万
2024年4月30日 -24.85%
2億2188万
2025年4月30日 -13.86%
1億9113万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(4) 監査等委員の報酬は、監査という機能の性格から業績への連動性を排除し、固定報酬のみで構成しており、各監査等委員の報酬額は、株主総会で承認された年額の報酬枠の範囲内で、監査等委員である取締役の協議で決定する。
(5) 業績連動報酬は、業績向上への意識を高めるため、役員賞与を年に一度支給する。取締役の個人別の役員賞与は、各取締役の基本報酬に従業員に対する年間賞与支給率と同率の支給率を乗じて算出した額を取締役会の決議にて決定する。また、社外取締役についてはその職責に照らし、賞与は支給しないものとする。各取締役の職責や業績への貢献度等を総合的に評価するうえで関連性が高いと判断した指標として、売上高、営業利益、経常利益を選定する。なお、当連結会計年度における売上高は11,616,630千円、営業利益は543,537千円、経常利益は408,098千円であります。
② 取締役の報酬等についての株主総会の決議に関する事項
2025/07/23 16:02
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(4) 中長期的な会社の経営戦略
当社グループは、2024年7月31日に長期ヴィジョン「サステナグロース2035」及び中期経営計画「Green300」を発表し、フロービジネスにおける太陽光発電設備・系統用蓄電所及びネットゼロ・エネルギー・ハウスの開発数最大化戦略を基盤と位置付けました。この開発数最大化戦略により2029年4月期時点で売上高300億円/営業利益20億円への到達目標も設定致しました。またこれに並行してストックビジネスにおけるO&M事業等の管理件数の増加及び発電事業の拡大を進めることで、収益性と収益安定性を向上させ、更なる投資拡充を実施し、業容の拡大を図ってまいります。
(5) 会社の対処すべき課題
2025/07/23 16:02
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、当連結会計年度における売上高は11,616,630千円となりました。
(営業利益)
複数棟同時建築や作業工数の削減、購買先及び外注先等の選定見直しを実施すること等によるコスト抑制に努めた結果、売上原価は8,813,755千円となりました。
2025/07/23 16:02
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
② 重要な会計上の見積りが翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響
取得時に見込んだ事業計画に基づく営業利益及び営業キャッシュ・フロー等の達成状況等を検討し、減損の兆候を把握しており、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や過程に変更が生じ減少した場合、翌連結会計年度において減損処理が必要となる可能性があります。
2025/07/23 16:02

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