#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物:3～15年
構築物:20年
機械及び装置:18年
車両運搬具:2～6年
工具、器具及び備品:2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/07/30 16:40
#2 資産の保有目的の変更に関する注記: 有目的の変更
前事業年度において、保有目的の変更により、有形固定資産の一部(構築物30,394千円、機械及び装置810,024千円)を製品に振り替えております。なお、当該資産の一部は前事業年度において売却しており、製品に振替えた金額の一部を売上原価に計上しております。
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/07/30 16:40