バーチャレクスHD(6193)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 1億7326万
- 2015年12月31日 -33.99%
- 1億1438万
- 2016年3月31日 +121.66%
- 2億5353万
- 2016年6月30日 -86.95%
- 3309万
- 2016年9月30日 +61.41%
- 5341万
- 2016年12月31日 -25.37%
- 3986万
- 2017年3月31日 +204.42%
- 1億2134万
- 2017年6月30日
- -1207万
- 2017年9月30日
- 1315万
- 2017年12月31日
- -3401万
- 2018年3月31日
- 803万
- 2018年6月30日
- -5303万
- 2018年9月30日
- -1325万
- 2018年12月31日 -86.88%
- -2477万
- 2019年3月31日
- 2288万
- 2019年6月30日
- -1億7990万
- 2019年9月30日 -158.22%
- -4億6454万
- 2019年12月31日 -15.27%
- -5億3549万
- 2020年3月31日
- -5億1982万
- 2020年6月30日
- -1億415万
- 2020年9月30日
- -2648万
- 2020年12月31日
- 5001万
- 2021年3月31日 +126.45%
- 1億1326万
- 2021年6月30日 -58.9%
- 4655万
- 2021年9月30日 +675.36%
- 3億6092万
- 2021年12月31日 +86.35%
- 6億7258万
- 2022年3月31日 -15.41%
- 5億6893万
- 2022年6月30日 -95%
- 2846万
- 2022年9月30日 +396.19%
- 1億4125万
- 2022年12月31日 +169.41%
- 3億8055万
- 2023年3月31日 +18.11%
- 4億4946万
- 2023年6月30日 -87.37%
- 5676万
- 2023年9月30日 +104.2%
- 1億1591万
- 2023年12月31日 -14.04%
- 9964万
- 2024年3月31日 +112.36%
- 2億1160万
- 2024年6月30日
- -8328万
- 2024年9月30日
- -784万
- 2024年12月31日
- 5953万
- 2025年3月31日 +79.13%
- 1億663万
- 2025年9月30日 -4.12%
- 1億224万
- 2025年12月31日 +44.93%
- 1億4818万
- 2026年3月31日
- -7800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:52
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 15:52
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、税金等調整前当期純損益金額に対する影響額及びその他の重要な項目に対する影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/27 15:52
(3)時価の評価プロセスの説明前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 期首残高 - 151,196 当期の損益又はその他の包括利益 - - 購入、売却、償還 151,196 -
当社において、時価で連結貸借対照表に計上している金融商品のうちレベル3の時価のものは、全て第三者から入手した価格を使用しております。第三者から入手した価格を使用するにあたっては、使用されている評価技法及びインプットの確認等の適切な方法により価格の妥当性を検証しております。