建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年
工具、器具及び備品 3年～15年

2017/03/27 11:36