#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～24年
工具、器具及び備品 4年～8年2022/12/15 10:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 4年～8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2022/12/15 10:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～24年
工具、器具及び備品 4年～8年2022/12/15 10:00