#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)その他の項目の減価償却費の調整額14,708千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用14,708千円であります。
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額25,787千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産25,787千円であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/06/29 9:00
#2 セグメント表の脚注（連結）: (3)その他の項目の減価償却費の調整額17,664千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用17,664千円であります。
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額43,990千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産43,990千円であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/06/29 9:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～22年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4～15年2026/06/29 9:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～21年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4～10年2026/06/29 9:00