構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しておりま
す。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法(5年)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。2018/12/21 17:12

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/12/21 17:12