建物(純額)
連結
- 2016年12月31日
- 426万
- 2017年12月31日 +334%
- 1851万
個別
- 2016年12月31日
- 426万
- 2017年12月31日 +334%
- 1851万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~38年
工具、器具及び備品 4~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。2018/03/30 16:56 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※ 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/03/30 16:56
前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 建物 -千円 3,969千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。2018/03/30 16:56
建物 本社移転に伴う取得 19,630千円
工具、器具及び備品 本社移転に伴う取得 13,350千円 - #4 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2018/03/30 16:56
当連結会計年度の設備投資額(有形、無形固定資産(のれんを除く))は52,278千円で、主要なものは、本社移転に伴う建物等の取得およびライフテクノロジー事業における自社利用目的のソフトウエアの構築に伴うものであります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~38年
工具、器具及び備品 4~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 3~5年2018/03/30 16:56