建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。

2020/03/27 13:07

#2 有形固定資産等明細表（連結）

3 「当期増加額」のうち主なものは次のとおりです。

建物	オフィスの造作	10百万円
工具、器具及び備品	パソコンの購入	29百万円
ソフトウェア	会計システム等の購入	20百万円

4 「当期減少額」のうち主なものは次のとおりです。

2020/03/27 13:07

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。

2020/03/27 13:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物 4～5年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいています。2020/03/27 13:07