建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。

2021/03/26 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 「当期増加額」のうち主なものは次のとおりです。

建物	オフィスの造作	5百万円
工具、器具及び備品	パソコン等の購入	20百万円
	サーバー等の購入	19百万円
ソフトウエア	事業用ソフトウエアの開発	156百万円

3 「当期減少額」のうち主なものは次のとおりです。

2021/03/26 15:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額(百万円)
Quartz Media, Inc.(米国)	事業用資産	建物	36
	事業用資産	工具、器具及び備品	7

当社グループは、減損会計の適用にあたり、原則として事業単位を基準とした管理会計上の区分に従って、資産グルーピングを行っています。
当連結会計年度において、Quartz事業からの撤退に伴い、当該資産グループの回収可能価額を零として、帳簿価額の全額を減損損失として計上しています。

2021/03/26 15:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。

2021/03/26 15:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物 4～5年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいています。2021/03/26 15:00