FC HD（6542）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2017年6月30日
- 42万
- 2018年6月30日 -21.85%
- 32万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 1274万
- 2020年6月30日 +29.17%
- 1646万
- 2021年6月30日 -18.69%
- 1338万
- 2022年6月30日 +329.28%
- 5746万
- 2023年6月30日 -23.27%
- 4409万
- 2024年6月30日 -28.2%
- 3165万
- 2025年6月30日 -34.27%
- 2080万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8年～50年
工具、器具及び備品 3年～15年
2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は当該残価保証額、それ以外は零とする定額法2025/09/26 11:21 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 2) 無形固定資産(リース資産を除く)2025/09/26 11:21
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3) リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2025/09/26 11:21
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3 収益および費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
