#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
建物及び構築物 15年～50年
工具器具及び備品 4年～10年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/09/25 16:30
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3) リース資産
2020/09/25 16:30
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3 引当金の計上基準
2020/09/25 16:30
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8年～50年
工具、器具及び備品 3年～15年
2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は当該残価保証額、それ以外は零とする定額法2020/09/25 16:30