シンシア(7782)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 716万
- 2016年9月30日 -54.48%
- 326万
- 2016年12月31日 -6.81%
- 303万
- 2017年3月31日 +39.19%
- 423万
- 2017年9月30日 -84.63%
- 65万
- 2017年12月31日 +552.15%
- 423万
- 2018年3月31日 +121.94%
- 940万
- 2018年6月30日 -92.41%
- 71万
- 2018年12月31日 +405.46%
- 360万
- 2019年3月31日 +154.14%
- 917万
- 2019年6月30日 +165.56%
- 2435万
- 2019年9月30日 -45.29%
- 1332万
- 2019年12月31日 +3.41%
- 1378万
個別
- 2015年12月31日
- 716万
- 2016年12月31日 -57.58%
- 303万
- 2017年12月31日 +39.49%
- 423万
- 2018年12月31日 -7.17%
- 393万
- 2019年12月31日 +260.48%
- 1418万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/03/27 15:08
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、のれん及び顧客関連資産について、その効果の発現する期間で均等償却しております。また、その資産性について子会社等の業績や事業計画をもとに毎期検討しておりますが、将来において当初想定した収益が見込めなくなり減損の必要性を認識した場合には、減損処理が必要となる可能性があります。2026/03/27 15:08
(繰延税金資産の回収可能性)
当社グループは、繰延税金資産について、将来の利益計画に基づいた課税所得が十分に確保できることや、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。