リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 517万
- 2015年12月31日 ±0%
- 517万
- 2016年12月31日 ±0%
- 517万
- 2017年12月31日 ±0%
- 517万
- 2022年12月31日 +757.21%
- 4431万
- 2023年12月31日 +19.08%
- 5277万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/03/27 17:12
(1)リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
イ. 商品
移動平均法
ロ. 未成工事支出金
個別法
ハ. 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~40年
車両運搬具 5~6年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウェア 見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。2024/03/27 17:12 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/27 17:12
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。