- 1439
- 2025/02/10
- 時価
- 36億円
- PER
- 17.95倍
- 2017年以降
- 赤字-61.21倍
(2017-2024年) - PBR
- 1.44倍
- 2017年以降
- 0.66-2.52倍
(2017-2024年) - 配当
- 0%
- ROE
- 8.03%
- ROA
- 3.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年12月31日
- 11億3998万
- 2019年12月31日 -5.85%
- 10億7333万
個別
- 2018年12月31日
- 11億6109万
- 2019年12月31日 -0.1%
- 11億5988万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2020/03/30 16:16
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、新築・リフォーム工事に輸入素材であるコーラルストーンを使用し、品質面での差別化を図っております。このコーラルストーンは海外からの輸入に依存しており、為替レートの大幅な円安や、原油価格の上昇により、輸送コストが高騰した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。2020/03/30 16:16
⑧ 店舗展開に係る固定資産の減損について
当社グループは、ドミナント戦略に基づいて店舗展開を行っております。店舗開設にかかる設備投資の実施にあたっては、事前に収益性や投資回収の可能性について様々な観点から検討を行っておりますが、事業環境の急変などにより、予期せぬ状況変化や初期の事業計画から大幅な乖離が生じた場合、固定資産の減損損失が生じ、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10年~35年
構築物 10年~20年
工具器具・備品 5年~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。2020/03/30 16:16 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2020/03/30 16:16 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2020/03/30 16:16
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/03/30 16:16
- #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社トーヤハウスを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳ならびに株式の取得価額と取得による支出(純額)との関係は次の通りであります。2020/03/30 16:16
流動資産 413,608 千円 固定資産 25,631 のれん 200,372 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/03/30 16:16
投資活動の結果使用した資金は29百万円(前期は32百万円の資金の減少)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出14百万円、無形固定資産の取得による支出13百万円があったこと等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/03/30 16:16
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2020/03/30 16:16
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物・構築物 10~39年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。2020/03/30 16:16