無形固定資産
連結
- 2015年2月28日
- 460万
- 2016年2月29日 +23.11%
- 566万
- 2016年11月30日 +112.28%
- 1203万
個別
- 2015年2月28日
- 450万
- 2016年2月29日 +25.79%
- 566万
有報情報
- #1 四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)2017/02/08 15:00
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #2 連結損益計算書関係(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/02/08 15:00
※3 減損損失前連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 当連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) その他(有形固定資産) - 30 その他(無形固定資産) 926 - 計 4,667 199
前連結会計年度(自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~10年2017/02/08 15:00
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31~50年
構築物 15~20年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4~20年2017/02/08 15:00